高齢者の転倒予防：専門職のためのリスク評価、環境整備、運動指導、そして多職種連携の要点
この度は、「こころと体の健康相談室」にご訪問いただきありがとうございます。本稿では、高齢者の転倒予防に焦点を当て、地域包括支援センター職員や社会福祉士といった専門職の皆様が、高齢者の転倒リスクを適切に評価し、効果的な予防策を提案・実施するための知識や多職種連携のポイントについて解説します。
高齢者の転倒は、骨折などの身体的外傷だけでなく、活動性の低下、QOL（生活の質）の低下、さらには転倒恐怖による閉じこもりなど、心身の健康に深刻な影響を及ぼします。専門職が転倒予防に関する正確な知識を持ち、利用者様一人ひとりの状況に応じた支援を行うことは、自立した生活の維持と健康寿命の延伸に不可欠です。
高齢者における転倒の実態とその影響
高齢者の転倒は非常に頻繁に発生しており、多くの調査で高齢者の約3割が1年間に一度は転倒を経験していることが報告されています。特に80歳以上ではその割合が増加する傾向にあります。転倒による外傷では、大腿骨近位部骨折をはじめとする骨折がよく知られており、これが原因で入院や要介護状態に至るケースも少なくありません。
さらに、転倒経験は「また転ぶのではないか」という強い不安感（転倒恐怖）を引き起こすことがあります。この転倒恐怖は、活動範囲の縮小や閉じこもりにつながり、結果として身体機能のさらなる低下や社会的な孤立を招く悪循環を生み出す可能性があります。したがって、転倒予防は単なる身体的な問題としてだけでなく、メンタルヘルスや社会参加の側面からも捉える必要があります。
転倒のリスク因子
高齢者の転倒は単一の原因ではなく、様々な要因が複合的に影響して発生することがほとんどです。主なリスク因子は以下の二つに大別されます。
1. 内的因子（個人に起因する因子）
- 身体機能の低下:
- 筋力低下（特に下肢）
- バランス能力の低下
- 歩行能力の低下（歩行速度の低下、不安定な歩行）
- 関節疾患（変形性関節症など）による可動域制限や疼痛
- 感覚機能の低下:
- 視力・視野の低下（白内障、緑内障など）
- 聴力低下
- 深部感覚の低下（足裏の感覚、位置覚など）
- 神経系・認知機能の問題:
- 脳血管疾患の後遺症（麻痺、失調など）
- パーキンソン病などの神経変性疾患
- 認知機能障害（注意散漫、判断力の低下など）
- 薬剤の影響:
- 睡眠薬、抗不安薬、向精神薬、降圧薬などによるふらつき、めまい、眠気
- 多剤併用（ポリファーマシー）による副作用の増強や相互作用
- 既往歴・疾患:
- 過去の転倒経験
- 低血圧（起立性低血圧など）
- 不整脈などの心疾患
- 貧血
- 排尿障害（夜間頻尿などによる急な移動）
- 心理的因子:
- 転倒恐怖
- うつ症状
2. 外的因子（環境に起因する因子）
- 居住環境:
- 滑りやすい床（段差、濡れた場所）
- 不安定な敷物（じゅうたん、マット）
- 段差、階段
- 不十分な照明
- 整理されていない物（床に置かれたコード、雑誌など）
- 手すりがない、位置が不適切
- 履物:
- 不安定なサンダル、スリッパ
- サイズが合わない靴
- 靴底が滑りやすい靴
- 服装:
- 裾の長い衣服によるつまずき
- その他:
- 急な天候変化（雨、雪による路面の凍結）
専門職としては、これらのリスク因子を多角的にアセスメントし、利用者様にとってどの因子が強く影響しているのかを見極めることが重要です。
専門職による転倒リスクの評価方法
転倒リスク評価は、個別の支援計画を立てる上で不可欠なステップです。様々な評価ツールがありますが、日常的な関わりの中で観察できるサインや、簡単な質問も有用です。
評価の視点とツール例
- 問診:
- 過去1年間の転倒経験の有無、回数、発生状況（いつ、どこで、何をしていたか）
- 転倒への恐怖心の有無
- 服用中の薬剤（お薬手帳の確認、医師や薬剤師との連携）
- 既往歴、現在の体調
- 生活習慣（運動習慣、食事、睡眠など）
- 観察:
- 歩行状態（不安定さ、歩幅、速度、姿勢）
- 立ち上がり・座る動作の安定性
- バランス能力（片足立ち、継ぎ足歩行など）
- 屋内・屋外での移動の様子
- 身体機能評価:
- 筋力測定（MMTなど）
- バランス能力テスト（開眼片足立ち、ファンクショナルリーチテストなど）
- 歩行能力テスト（TUG: Timed Up and Go Test、10m歩行テストなど）
- 開眼・閉眼での姿勢保持
- 環境評価:
- 自宅内の危険箇所（段差、滑りやすい場所、照明、手すりの有無など）
- 屋外の危険箇所（玄関、アプローチ、近隣の歩道など）
- 使用している履物、杖、歩行器などの適切性
地域包括支援センターの職員や社会福祉士は、これらの評価を単独で行うだけでなく、必要に応じて医療機関（医師、看護師）、リハビリ専門職（理学療法士、作業療法士）、ケアマネジャー、福祉用具専門相談員などと連携し、より詳細な評価や専門的なアドバイスを得ることが推奨されます。
転倒予防のための具体的なアプローチと支援
評価に基づき、利用者様のリスク因子に応じた多角的なアプローチを行います。
1. 身体機能へのアプローチ
- 運動指導: 下肢筋力、体幹筋力、バランス能力、歩行能力の維持・向上を目指した運動プログラムを提案します。個別指導や地域の体操教室、通所サービスでのプログラム利用などを検討します。専門職自身が安全な体操を指導する場合や、理学療法士や作業療法士に専門的なアドバイスを求める場合があります。
- 歩行補助具の検討: 杖や歩行器が必要な場合は、福祉用具専門相談員と連携し、利用者様に合った適切な用具を選定し、安全な使用方法を確認します。
2. 環境整備へのアプローチ
- 住宅改修: 段差解消、手すりの設置、滑り止め処置などを検討します。介護保険制度における住宅改修費の支給対象となる場合があるため、制度の説明や申請支援も重要な役割です。建築士や住宅改修業者との連携が必要となります。
- 屋内環境の整備: 整理整頓を促し、床に物を置かないように指導します。照明器具の位置や明るさを見直すことも有効です。
- 履物・服装の見直し: 屋内用・屋外用ともに、滑りにくく安定した履物の使用を推奨します。裾の長すぎる衣服など、活動を妨げる服装についてもアドバイスします。
3. 薬剤の見直し
多剤併用や転倒リスクを高める可能性のある薬剤を服用している場合は、本人や家族の同意のもと、主治医や薬剤師に情報提供を行い、薬剤の調整（減量、中止、変更）について検討してもらうよう働きかけます。
4. その他
- 栄養状態の改善: 低栄養は筋力低下やふらつきにつながるため、バランスの取れた食事を摂るようアドバイスします。必要に応じて管理栄養士への相談を促します。
- 感覚器機能への対応: 視力・聴力に問題がある場合は、眼科医や耳鼻咽喉科医の受診を勧め、適切な眼鏡や補聴器の使用を検討します。
- 心理面への配慮: 転倒恐怖がある方には、安全な環境下での活動を促したり、恐怖感を軽減するための声かけや専門機関（精神科医、カウンセラーなど）への相談を検討したりします。
相談窓口・支援サービスの活用と多職種連携
高齢者の転倒予防には、様々な専門職や地域資源の連携が不可欠です。
- 地域包括支援センター: 高齢者に関する総合的な相談窓口として、転倒リスクのある方やその家族からの相談を受け付け、必要なサービスへとつなぐ中核的な役割を担います。ケアマネジメント、権利擁護、地域のインフォーマルサービスの活用調整などを行います。
- 医療機関: 転倒の原因となる疾患の治療や薬剤の調整、身体機能評価、リハビリテーション（理学療法、作業療法）を行います。定期的な健康診断や専門医の受診を促すことも重要です。
- 介護保険サービス事業所:
- 居宅介護支援事業所（ケアマネジャー）: ケアプラン作成において、転倒予防を重要な課題として位置づけ、必要なサービス（通所介護、訪問介護、訪問看護、福祉用具貸与・購入、住宅改修など）を組み込みます。
- 通所介護（デイサービス）: 運動プログラム、レクリエーションを通じて身体機能や社会性の維持向上を支援します。
- 訪問リハビリテーション/通所リハビリテーション: 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が専門的なリハビリテーションを提供します。転倒予防に特化した運動指導や自宅での動作指導などが行われます。
- 福祉用具貸与・販売事業所: 福祉用具専門相談員が、杖や歩行器などの選定、設置、使用方法の指導を行います。
- 訪問介護（ホームヘルパー）: 日常生活の中での安全な動作方法や環境整備のサポートを行います。
- 地域のボランティア団体やNPO: 高齢者向けの体操教室、サロン活動、見守り活動など、社会参加や軽運動の機会を提供している場合があります。
- 住宅改修事業者: 介護保険制度を利用した住宅改修や、自費での改修工事を行います。
専門職は、これらの多岐にわたる相談窓口や支援サービスを理解し、利用者様の状況に応じて最適な資源を組み合わせ、関係職種間での密な情報共有と連携を図る必要があります。合同カンファレンスやサービス担当者会議は、多職種が情報を共有し、共通の目標に向かって支援を進める上で非常に有効な機会となります。
まとめ
高齢者の転倒予防は、単なる事故防止策ではなく、高齢者の健康寿命延伸、QOL向上、そして自立支援に繋がる重要な課題です。専門職の皆様には、転倒の実態と影響を深く理解し、多角的な視点からリスク因子を評価すること、そして身体機能へのアプローチ、環境整備、薬剤管理、多職種連携といった包括的な支援を行うことが求められます。
本稿が、皆様の日々の業務において、高齢者の転倒予防に関する支援の質を高める一助となれば幸いです。
関連情報として、高齢者のフレイルやサルコペニア、多剤併用に関する記事もご参照ください。